目次
各指標の月間騰落率3月の市況概況2026年3月の予想配当利回り月間パフォーマンスが良かったWealth Wingの戦略は!?

2026年3月の運用実績をご報告!!

Wealth Wing(ウェルスウイング) の月間実績

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各指標の月間騰落率

日経平均: -13.23 %
TOPIX  : -11.19 %(配当込み)-10.33 %

ダウ平均: -5.38 %
S&P 500 : -5.09 %
NASDAQ : -4.75 %

3月の市況概況

米国

 3月の米国市場は、イラン情勢の緊迫化に伴う原油高とインフレ再燃懸念、さらにはスタグフレーションリスクの台頭から、FRB(連邦準備制度理事会)の利下げ観測が急速に後退し、ボラティリティの極めて高い調整局面となりました。

【第1週(3/2~3/6)】イラン情勢緊迫化による原油高と雇用統計の悪化で大幅下落:(ダウ平均: -3.01 %、S&P 500 : -2.02 %、NASDAQ : -1.24 %)

 イラン情勢の悪化でWTI原油先物が急伸し、インフレ再燃懸念から米10年債利回りが4%台へ上昇しました。2月のISM非製造業指数は56.1と底堅さを示したものの、2月の雇用統計は非農業部門雇用者数が9.2万人減と想定外の悪化となり、失業率も4.4%へ上昇しました。スタグフレーションへの警戒感が強まる中、景気敏感株を中心に売りが膨らみ、ダウ平均は一時1200ドル超下落するなど主要3指数は下落基調となりました。

【第2週(3/9~3/13)】原油高を受けたインフレ警戒とFRB政策への不透明感から上値の重い展開:(ダウ平均: -1.99 %、S&P 500 : -1.60 %、NASDAQ : -1.26 %)

 イラン情勢への警戒感や原油価格の乱高下に市場が敏感に反応し、上値の重い展開が続きました。2月のCPI(消費者物価指数)は前年同月比2.4%上昇、1月のPCE(個人消費支出)コア指数は3.1%上昇と予想と一致しましたが、原油高による今後のインフレ再燃への警戒は拭えず、FRBが利下げに慎重になるとの観測が強まり、ハイテク株を中心に売りが先行しました。G7の石油備蓄協調放出で原油が一時下落してダウが反発する局面もありましたが、週後半にかけて指数は続落しました。

【第3週(3/16~3/20)】FOMCの政策金利据え置きとタカ派発言で利下げ観測が後退:(ダウ平均: -2.11 %、S&P 500 : -1.90 %、NASDAQ: -2.07 %)

 週初はNVIDIAの開発者会議を受けたAI関連株への買いなどで反発したものの、週後半にかけて下落しました。FRBはFOMC(連邦公開市場委員会)で政策金利の据え置きを決定しましたが、2月のPPI(生産者物価指数)の上振れや、パウエル議長がインフレ進展がなければ利下げを行わないとタカ派的な発言をしたことで、年内の利下げ観測が急激に後退しました。中東情勢の緊迫化を背景としたエネルギー供給懸念も重荷となり、主要3指数は揃って3日続落しました。

【第4週(3/23~3/27)】中東の地政学リスクとプライベートクレジット市場への懸念から全面安:(ダウ平均: -0.90 %、S&P 500 : -2.21 %、NASDAQ: -3.23 %)

 イランとの停戦交渉に関する大統領の言動に市場が振り回され、ボラティリティの高い展開となりました。年内の利下げ期待が1割程度まで低下する中、プライベートクレジット市場における大手ファンドの解約制限の動きが投資家心理を冷やし、サイバーセキュリティ関連株などが大きく下落しました。週末にはダウ平均が793ドル安と全面安となり、高値から10%を超える下落で調整局面入りが強く意識されました。

【第5週(3/30~3/31)】中東の緊張緩和期待で原油下落、週後半にダウ平均が急反発:(ダウ平均: +2.60 %、S&P 500 : +2.51 %、NASDAQ: +3.07 %)

 週前半は米フィラデルフィア半導体株指数の下落や、Googleの新技術発表によるAIメモリ需要縮小懸念から、NVIDIAなどの半導体関連株が売られ、ナスダックは続落しました。しかし、月末にかけてトランプ大統領がイランへの軍事作戦の早期終了を示唆し、イラン側も前向きな姿勢を見せたことで(後に否定)、中東の緊張緩和期待が急速に高まりました。原油先物が下落し過度なインフレ懸念が後退したことで、ダウ平均は一時1100ドル超の急反発を見せました。

日本

 3月の日本市場は、中東危機に伴う原油高・円安の進行と、それに伴うスタグフレーションへの警戒、さらには日銀の追加利上げ観測の浮上から、乱高下を伴う歴史的な急落相場となりました。

【第1週(3/2~3/6)】イラン情勢緊迫化を受けリスク回避の売りが殺到 :(日経平均: -5.49 % TOPIX : -5.63 % )

 イランと米・イスラエル間の軍事衝突を背景に、ホルムズ海峡の封鎖と原油価格急騰への懸念からリスク回避の売りが殺到しました。日経平均株価は一時2600円超、3日間で4600円超の暴落を記録し、相場を牽引してきたAI・半導体関連銘柄を中心に利益確定売りが膨らみました。週末にかけて押し目買いで持ち直したものの、原油高と1ドル157円台の円安が輸入インフレ懸念を増幅させる展開となりました。

【第2週(3/9~3/13)】原油高の直撃で歴代3位の下落幅を記録後、自律反発を交え乱高下 :(日経平均: -3.24 % TOPIX : -2.36 % )

 週初はイランの新最高指導者選出に伴う関係悪化懸念から原油先物が一時119ドル台に高騰し、日経平均株価は歴代3位の下げ幅となる2892円安を記録、株安・債券安・円安の「トリプル安」となりました。その後、米国の軍事作戦早期終結示唆などで原油が急落すると、半導体関連などを中心に1500円超の急反発を見せました。海外投資家の中長期的な買い越し姿勢や個人の押し目買いが相場を下支えしました。

【第3週(3/16~3/19)】原油高懸念から上値が重い展開が続くも、日銀会合通過でアク抜け:(日経平均: -0.83 % TOPIX : -0.54 % )

 ホルムズ海峡の封鎖長期化による生産活動への悪影響が警戒され、設備投資関連や半導体株を中心に売りが先行し、日経平均株価は4日続落となりました。一方、日銀の金融政策決定会合では政策金利の0.75%据え置きが決定されました。上田総裁が利上げ路線維持の意向を示したものの、一旦の不透明感払拭と、春闘における大企業の満額回答が相次ぐ高水準な賃上げが好感され、週末にかけては5日ぶりに反発し5万5000円台を回復しました。

【第4週(3/23~3/27)】米ハイテク株安と追加利上げ観測から再び下値を探る展開:(日経平均:+0.001 % TOPIX : +1.12 % )

 トランプ大統領によるイラン発電所への攻撃示唆を受け、中東情勢の緊迫化が再び警戒され、主力株を中心にリスク回避の売りが広がりました。為替が1ドル160円目前まで円安に振れる中、日銀の早期追加利上げ観測が高まり、10年物国債利回りは2.38%台まで上昇しました。さらに米国の半導体株安が波及し、東京エレクトロンなどの関連株が売られ、配当取りの買いなどを交えつつも全体的に軟調な推移となりました。

【第5週(3/30~3/31)】地政学リスクの極まりで5万1000円割れ、月間下落幅は過去最大に:(日経平均:-4.33 % TOPIX : -4.16 % )

 米軍の地上作戦の準備やイランの原油輸出拠点占領の可能性が報じられ、地政学リスクが極限まで高まりました。原油先物が103ドル台まで高騰したことで、インフレと景気悪化懸念から日経平均株価は再び急落、一時、今年の最安値を更新する5万1000円割れとなりました。3月の月間下落幅は7,786円安と過去最大を記録、一方、為替は1ドル160円台に乗せましたが、介入警戒感から神経質な展開で月を終えました。

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2026年3月の予想配当利回り

2026年3月の全戦略平均の予想配当利回りは、+1.89% となりました。

 各戦略ごとの予想配当利回りは以下となります。

コード戦略名予想配当利回り
P01財務健全高収益高成長ポートフォリオ1.87 %
P02バランス型高収益高成長ポートフォリオ1.88 %
P03積極投資型高収益高成長ポートフォリオ1.86 %
P04高効率高成長ポートフォリオ1.89 %
P05高成長高キャッシュフローポートフォリオ1.82 %
P06財務健全高キャッシュフローポートフォリオ1.87 %
P07低リスク高収益高成長ポートフォリオ1.97 %
P08低リスク高企業価値ポートフォリオ1.98 %
全戦略平均1.89 %

※2026年3月27日の権利付き最終日引値で計算した利回り

 3月は本決算の企業が多いため、3月30日の配当落ちにより期末配当分が運用損益額から一時的に減少いたします。しかし、2ヵ月~3ヵ月後には、ご指定頂いた配当金受け取り口座へ以下の金額が振り込まれます。

詳しい計算方法等は、こちらをご参考ください。 => 2026年3月の配当についてのご報告!!

月間パフォーマンスが良かったWealth Wingの戦略は!?

 この様な市況環境のなか、Wealth Wing(ウェルスウイング)で最も月間成績が良かった戦略は、
「低リスク高企業価値ポートフォリオ」でした。
月間で-11.94%、対TOPIX比では-1.61%となり、TOPIXをアンダーパフォーム。

運用実績

・月間トップ戦略の年間推移
運用実績トップのグラフ

・月間トップ戦略の運用開始からの月次パフォーマンス推移 運用実績トップのグラフ2

※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。また、上記パフォーマンスには各種コストは含まれておりません。

 Wealth Wing(ウェルスウイング)がご提供する8戦略の平均パフォーマンスは、月間で-12.80%、対TOPIX比で-2.47%となっています。

月間パフォーマンスの背景

ファクター動向

 3月は、低業績により出遅れていた低価格変動リスクの中小型高配当株が堅調となりました。

 ファクターの推移を見ても、株主還元性ファクターがプラスとなる一方で、騰落率ファクター・ヒストリカルボラティリティファクター・予想修正サプライズファクター・規模ファクター・成長性ファクター・収益性ファクターが大きくマイナスとなり、

 中東情勢が緊迫化し過度なリスクオフとなるなか、低業績により出遅れ傾向にあった価格変動の低い中小型高配当株が、「これまでの上昇では見送られ売り物が少ない」ため相対的に堅調であったことが見て取れます。

月間ファクターリターン推移

月間ファクターリターン横棒

下図は3月に特徴的な動きをしたファクターの推移です。

ティピカルなファクター

 3月は、2月とはほぼ真逆となる、下降トレンド・低価格変動・中小型・低業績・低成長・高配当といったファクター特性が堅調であったことが特徴的でした。

 2025年10月は「ファンダメンタルズを度外視した、高い流動性を持つ上昇銘柄への過剰な資金集中」が起きましたが、11月に入るとその反動からファンダメンタルズを重視した冷静な銘柄循環となり、12月はさらに日本市場全体の底上げにつながる「小型バリュー株」にも資金が向かいました。

 そして、2026年の年明け早々から日本株買いが再開し、2月は衆院選での自民党圧勝がさらにこれを後押しする形となり、1月と同様、好業績の大型バリュー株に資金が向かう動きが急加速、指数は高値をさらに更新する大幅上昇となりました。

 しかし、3月は中東情勢の緊迫化により、これまで市場を牽引して来た銘柄の上昇分を全て吹き飛ばす「真逆の市況環境」となりました。

次は過去1年間のグロース系・バリュー系・クオリティ系ファクターの推移です。

グロースバリュー推移

 2025年6月後半から始まった「バリュー優位・グロース劣位」の状態が、2026年に入っても継続しており、この傾向は2月に入ってもさらに加速し又裂き状態が拡大しました。

 3月に入ると、極端なリスクオフにより強烈な利益確定売りに押され、バリュー株は大きく下落しましたが、3月後半かから市場は意外なほど下値が強くなり、その過程では再び「バリュー優位・グロース劣位」となりました。

パフォーマンス

その様な市況環境のなか、
Wealth Wing(ウェルスウイング)がご提供している全ての戦略が大きくマイナスとなり、全戦略がTOPIXをアンダーパフォームする結果となりました。

 月間でTOPIXが-10.33%(配当込み)となるなか、全戦略の平均リターンは-12.80%(配当込み)となり、5カ月ぶりに市場平均を下回りました。

全ての戦略が市場平均をアンダーパフォームした要因は、
ポートフォリオが持つグロース要素の「高収益・高成長」特性が大きくマイナスに寄与、さらに、「市場平均よりもオーバーウエートしている予想修正サプライズファクター(=好業績特性)」及び「騰落率ファクター(=上昇モメンタム特性)」も⼤きくマイナスに寄与し、バリュー要素の「高配当」特性だけではそれらをカバーすることができなかったためです。

 下図レーダーチャートは、アプリで確認できるWealth Wing(ウェルスウイング)のポートフォリオ特性です。

リスク特性

※特性は戦略毎に若干異なり、例図は今月トップパフォーマンスであった戦略のポートフォリオ特性です。

 ウェルスウイング(Wealth Wing)は、バリュー・グロースに偏らない、

「高収益・高成長」×「財務健全」×「割安・高配当」×「好業績」のポートフォリオ特性をブレずに維持する運用

を行っています。

※グロース系の「収益性・成長性」及びバリュー系の「割安性・株主還元性」は、同じ系列内でどちらかがマイナスとなる場合もありますが、トータルでバリュー系・グロース系が偏らないようなポートフォリオを構築しています ※財務健全性は投資対象をプライム市場に絞っていることで担保されていると考えているため、プライム市場の平均値よりマイナスとなる場合もあります

上記パフォーマンストップの戦略でも、
ポートフォリオが持つグロース要素の「高収益・高成長」特性が大きくマイナスに寄与、さらに、「市場平均よりもオーバーウエートしている予想修正サプライズファクター(=好業績特性)」及び「騰落率ファクター(=上昇モメンタム特性)」も⼤きくマイナスに寄与し、バリュー要素の「高配当」特性だけではそれらをカバーすることができませんでした。

ファクター総括

 日銀は、2024年3月19日の金融政策決定会合でマイナス金利を解除、2024年6月14日には長期国債買入れ額の減額方針を決定、さらに2024年7月31日には0.25%の追加利上げを決定しました。

 さらに、2025年1月の金融政策決定会合で0.25%の追加利上げを行い政策金利を0.5%としました。

 そして、12月の金融政策決定会合にて約1年ぶりとなる0.25%の利上げを決定し、2026年3月現在、政策金利は0.75%となっています。

下図は、バリュー系ファクターである割安性ファクター及び株主還元性ファクターの過去1年間の推移です。

ファクターリターン

 2025年はバリューが再評価された市況環境でしたが、2026年も1・2月とバリューの堅調が続きました。3月に入ると中東情勢の緊迫化により利益確定売りに押されましたが、後半からは市場が落ち着き、再びバリューが堅調となりました。

下図は、成長性ファクター及び規模ファクターの過去1年間の推移です。

ファクターリターン

 2025年の後半から続くグロースの下降トレンドは、2026年に入っても継続しています。

 一方、その間の規模ファクターの推移をみると、バリュー系ファクターが優位となり始めた6月末から9月末までは中小型株が優位でしたが、高市総理誕生の10月からは大型株が優位となっています。

 高市総理誕生により、日本への期待が高まり、一気に日本株のエクスポージャーを増やすために、高い流動性を持つ大型株が先ずは選好され、そして、2026年に入ると再び日本株買いが加速し、その過程では高い流動性を持つ大型株が選好されました。

 しかし、中東情勢の緊張が高まった3月は、これまで日本市場を強く牽引していた大型株が利益確定売りに押され、中小型株が優位となりました。

下図は、予想修正サプライズファクターの過去1年間の推移です。

ファクターリターン

 投資家が企業の業績修正に対して懐疑的となる時は、地政学リスクの上昇・国家のトップ変更による政策転換等の突発的に不確実性が高まる局面に起こりやすい傾向があります。

 トランプ関税に対する懸念が和らぎ、8月以降は業績修正に対してポジティブな評価が続いていました。

 しかし、12月に入るとAIの成長性に対して懐疑的となり調整を余儀なくされ、AI関連企業の業績予想に対しても懐疑的となったことで、予想修正サプライズファクターは調整となりました。

 しかし、2月に入ると高市政権の長期安定が確定的となったことで、これが好決算を発表する企業へさらなる追い風となり、予想修正サプライズファクターは急上昇しました。

 ところが、中東情勢の緊迫化により、企業業績の予想が困難な状況となったことで、3月の予想修正サプライズファクターは調整色を強めました。

 「業績の好調度合い」を示す予想修正サプライズファクターですが、バリュー・グロースに関わらず、株価上昇のカタリストとして機能しているため、「不確実性が高まる時期を除き」、一貫して上昇トレンドが継続している希少なファクターです。

 ですので、中東情勢の織り込みが進み、不確実性が薄まれば、再び機能してくると考えています。

下図は、株価水準ファクター・240日騰落率ファクター・売買代金20日平均ファクターの1年間の推移です。

ファクターリターン

 2025年10月の高市総理誕生により、「高流動・値嵩株の上値追い」が急激に起こりました。

 この、「高流動・値嵩株の上値追い」は、特に日経平均先物の上昇と連動しています。

 日経平均は値嵩株の影響を大きく受ける計算方法を採用しており、先物が上昇すると裁定が働き現物株の値嵩株に波及するからです。

 また、大きな資金が一気に流入する局面では、真っ先に先物が買われます。

 その理由は、個別株と比較して、先物は流動性が極めて高いからです。

 ですので、「高流動・値嵩株の上値追い」は、先物が大きな資金によって買い上げられている状況と見ることが出来ます。

 10月に極端な先物主導の上昇が起きたため、10・11・12月のレポートでも言及したように、調整が起こりました。

 しかし、調整は僅か2カ月で終わり、年明け早々から再び「高市トレード」が再開し、2026年1月は「高流動・値嵩株の上値追い」が復活し、2月は衆院選での自民党圧勝により、さらに「高流動・値嵩株の上値追い」が急加速し、日経平均を新高値まで押し上げました。

 3月は、2月に「高流動・値嵩株の上値追い」の急加速が起きていたため、そもそも、調整が入ってもおかしくない状況でした。

 ここに、中東情勢緊迫化という大きなリスクが発生し、通常よりも激しい下落につながったと考えています。

まとめ

 2025年2月・3月・4月初と不確実性の高まりから市場は大きく下落しましたが、Wealth Wing(ウェルスウイング)が運用する「本質的価値のある銘柄群」は相対的に下落幅が小さく、ボトムとなった4月初からの戻りでは逆に大きく上昇しました。

 さらに、7月・8月・9月・11月・12月のバリュー株の復活もあり、2025年の運用成績は運用来最高を記録し、運用開始からの累積リターンも過去最高となりました。

 そして、年明けの2026年1月も大きな上昇となり、続く2月はさらに大幅上昇するなど堅調な運用が続きました。

 ところが、2月末に米国とイスラエルがイランに対して大規模な軍事攻撃を開始したことで、地政学リスクが急激に高まり、3月は価格変動の大きなパフォーマンスとなりました。

残念ながら、世界情勢は大きく急激に変化しました。

 中東情勢がある程度落ち着いても、サプライチェーンの寸断及び原油価格高騰の影響は暫く続くと予想され、さらに、この影響によるスタグフレーション懸念も出始めており、予断を許さない状況です。

 今回は、供給サイドによるコストプッシュインフレが予想され、この場合、金利を上げてもインフレは収まり難くい一方、副作用として景気後退が急速に進む恐れがあるため、日銀は非常に難しい政策運営を求められそうです。結果次第では、株式市場にも大きな影響を与えるため、今後の金利動向及び景気への影響を注視する必要があります。

 しかし、その一方では、世界秩序が大きく変わろうとしており、サプライチェーンの再構築が静かに進むなか、それに組み込まれる可能性のある日本企業への期待は依然として高いと考えています。

 幸い、1・2月の急上昇による貯金が大きく残っていたため、長期投資を行っていた投資家の多くは酷く傷ついていない状況です。

 今後も、ヘッドラインに右往左往することなく、これまで通り「本質的価値のある銘柄」への投資を続け、パフォーマンスの回復を目指してまいります。

 ウェルスウイング(Wealth Wing)が、「高収益・高成長」×「財務健全」×「割安・高配当」×「好業績」のポートフォリオ特性をブレずに維持する運用を行っている理由は、

・「高収益・高成長」特性は、「攻め」
・「割安・高配当」特性は、「守り」
・「好業績」特性は、「カタリスト」
・「財務健全」特性は、「安全」

といった役割の特性を持つファクターを内包するポートフォリオは、高い安定性と収益性を実現できると考えているからです。

ウェルスウイング(Wealth Wing)は、

本質的価値の高い「高収益・高成長」×「財務健全」×「割安・高配当」×「好業績」のポートフォリオ特性をブレずに維持する運用を行っています。

 また、予測が難しい金利動向の影響を強く受けるファクターに関しては中立スタンスとしており、バリュー・グロース偏重、業種偏重、為替感応度偏重が起こらないよう制約をかけながら、年率約13%程度の価格変動リスクに収まるよう銘柄分散を行っており、

この様な高度なポートフォリオ構築技術により、「高収益・高成長・業績上方修正・高配当・割安」といった、個別企業が持つ優位性だけにフォーカスした「勝率の高い投資」を実現しています。

「感情に左右されやすい人間」には難しい「一貫した運用」をテクノロジーを駆使し自動で行います。

これにより、損失を取り戻す力を示す「ソルティノ・レシオ」が非常に高い運用を、サービス開始から実現しています。

そのため、
損失が多くなっている時に資金を投入し、利益が多くなっている時にヘッジ機能を利用する等、

逆張り思考で運用を行うと効率的な資産形成に繋がるのではないでしょうか。

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運用開始からのパフォーマンス推移

ウェルスウイング(Wealth Wing)の2020年11月末(サービス開始)から2026年3月末までの運用実績です。

戦略一覧

月次パフォーマンスグラフ

月次アクティブグラフ

戦略実績一覧

※過去の実績であり、将来を保証するものではありません。また、運用手数料は含まれていますが、情報利用料・税金・売買コスト等は含まれておりません ※運用手数料:年0.99%(税込)、情報利用料:月330円(税込) ※実際にお客様へご提供したモデルポートフォリオをもとに、配当込みリターンを用いて算出しています

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運用開始からの利益口座比率の推移

ウェルスウイング(Wealth Wing)の2020年11月末(サービス開始)から2026年3月末までの利益口座比率の推移です。

利益口座比率

※利益口座比率:当サービスを利用しているお客様の運用口座が利益となっている比率。コストを含む実現損益で算出。

2月末時点の利益口座比率:97.3%(前週比 -2.6%)

 下図は、現在当サービスをご利用されているお客様の「運用利回りと運用日数」の関係を示したグラフです。

複利効果を最大限に生かす運用スタイルであるため、

運用日数が長いお客様ほど運用利回りが高くなっていることが見て取れます。

運用日数と利回り

※運用利回り=(コストを含む実現損益÷投資元本)で算出。投資元本=(直近の運用資産総額-コストを含む実現損益) ※途中の入出金は考慮せず。そのため、大きな±利回りは外れ値とし、上下10データポイントを除外 ※過去の実績であり、将来を保証するものではありません。

 市況環境やご入金のタイミングにより、運用間もないお客様は一時的にマイナスとなる場合も多々あります。しかし、グラフが示す通り、長期で運用をおこなうことで、多くのユーザー様が高い利回りを実現しております。

少なくとも1年程度は運用を継続して頂き、資産形成に役立つかをご判断頂ければ幸いです。

X(旧Twitter)でも適宜情報をご提供させて頂いておりますのでご参考ください。
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プライム市場だけで約1600銘柄もあるなか、四半期毎の決算発表を考慮した好業績銘柄や高配当銘柄をご自身で探すことは時間と手間がかかります。

 さらに、これらを高度に分散し投資するにはノウハウが必要なため、個人投資家の皆様にとってはとてもハードルの高い投資技術となります。

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スマートプラス 投資運用部

※WealthWingの各戦略の成績は「税引き前、配当込み、かつ各種コストを差し引く前のモデルポートフォリオのリターン」となっています。 ※TOPIXは「配当込みのTOPIX」の数値を用いています。 ※本記事の内容は本サービスの将来リターンを保証するものではありません。  

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商号等:株式会社スマートプラス
金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第3031号
加入協会:日本証券業協会・一般社団法人日本投資顧問業協会・一般社団法人第二種金融商品取引業協会
<重要事項>
■口座開設・お取引に関するご留意事項
・スマートプラスでお取引いただくこととなった際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。
・株式のお取引については、株価の下落により損失を被ることがあります。また、倒産等、発行会社の財務状態の悪化により損失を被ることがあります。
・信用取引につきましては、金利、貸株料、品貸料などの諸費用がかかるほか、委託保証金の額を上回る取引額の取引ができることから、株価等の変動により委託保証金の額を上回る損失が生じるおそれがあるハイリスクハイリターンの取引です。
・信用取引の委託保証金維持率や最低委託保証金額は当社から交付される契約締結前交付書面をよくお読みください。
・お客様の投資に対する適合性が信用取引に不向きな場合は信用取引を行うことはできません。
・レバレッジ型・インバース型ETFは運用にあたっての諸費用等により対象とする原指標と基準価格に差が生じる場合があり、中長期にあたってはその乖離が大きくなる可能性があるほか、複利効果により利益を得にくくなる場合があります。
・当社における各種口座開設に際しては当社所定の審査があります。
・資料等の中で個別銘柄が表示もしくは言及されている場合は、あくまで例示として掲示したものであり、当該銘柄の売買を勧誘・推奨するものではありません。
・お取引に際しては当社から交付される契約締結前交付書面、目論見書その他の交付書面や契約書等をよくお読みください。
■投資一任契約に関するご留意事項
・スマートプラスと投資一任契約を締結した際には、所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。
・当社がお客様と締結する投資一任契約に基づき投資運用を行うもので、投資元本は保証されるものではなく、運用による損益はすべてお客さまに帰属します。
・投資対象は、値動きのある国内の有価証券等となりますので、株価、金利、通貨の価格等の指標に係る変動や発行体の信用状況等の変化を原因として損失が生じ投資元本を割り込むおそれがあります。
・投資一任契約お申込みの前に、契約締結前交付書面や約款等をよくご確認いただき、ご理解のうえお申し込みください。
・投資一任契約にはクーリング・オフ(金融商品取引法第37条の6の規定)は適用されません。
・表示される過去の運用成績については将来の運用成果を保証するものではありません。

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