先週の運用実績を解説(2023年 7/31~8/4)
各指標の週間騰落率
日経平均: -1.73 %
TOPIX : -0.70 %
ダウ平均: -1.11 %
S&P 500 : -2.27 %
NASDAQ : -2.85 %
週間市況概況
米国では、フィッチ・レーティングスがアメリカ国債の格付けを「AAA」から「AA+」へ格下げしたことが発表され、市場は大きく下落しました。週末には7月非農業部門雇用者数が発表され、予想を下回る結果から労働市場の鈍化を確認、これにより次回FOMCでの利上げ観測が弱まったことで一時大きく上昇するも、平均時給は横ばいとなったことで賃金インフレの高止まりも確認、市場は徐々に値を落とし、結局は下落トレンドのまま週末をむかえています。
この様な外部環境のなか、日本では観光庁が発表した6月の宿泊旅行統計の国内宿泊総数が4626万人となり、2019年(同月比)を上回りました。また、ANAとJALは、2023年度お盆期間(2023年8月10日~20日)の予約状況を明らかにし、両社とも国内線では前年同期を上回り、国際線では2019年同期比で65%~70%の回復となったと発表、着実にリオープン以降の回復がサービス業を中心に進んでいます。足元では、米国債の格下げやイールドカーブコントロール(YCC)修正等により、足の速い資金の流出が起きていますが、好調な個人消費と設備投資を支えに、年後半に向けて堅調な相場を期待したいところです。
週間パフォーマンスが良かったWealth Wingの戦略は!?
この様な市況環境のなか、ウェルスウイング(Wealth Wing)で最も週間の成績が良かった戦略は、
「積極投資型高収益高成長ポートフォリオ」でした。
週間で+1.38%、対TOPIX比では+2.08%となり、TOPIXを大幅にアウトパフォーム!!
※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。また、上記パフォーマンスには各種コストは含まれておりません。
ウェルスウイング(Wealth Wing)がご提供する8戦略の平均パフォーマンスは、週間で+0.16%、対TOPIX比で+0.86%となっています。
週間パフォーマンスの背景
先週は、上昇トレンドにある好業績のバリュー株が堅調となりました。
ファクターリターンを見ても、騰落率ファクター・予想修正サプライズファクター・割安性ファクター・株主還元性ファクターがプラスとなり、上昇トレンドにある好業績かつ割安・高配当のバリュー銘柄に資金が向かったことが見て取れます。
その様な市況環境のなか、
ウェルスウイング(Wealth Wing)がご提供している4戦略がプラス、全戦略がTOPIXをアウトパフォームする結果となりました。8戦略の平均リターンは+0.16%と市場平均の-0.70%を上回っています。
全戦略が市場平均をアウトパフォームした理由は、
バリュー要素である「割安・高配当」特性のプラス寄与に加え、市場平均よりも露出が大きい予想修正サプライズファクター及び騰落率ファクターが大きく寄与し、グロース要素である「高収益・高成長」特性のマイナス寄与をカバーできたことです。
しかし、全戦略がアウトパフォームするも、戦略間でパフォーマンスの格差が大きくなった理由は、一部の戦略がTOBを発表したCTC(4739)を保有していたことや、決算発表の時期特有のボラティリティ増大によるものです。
先週は、米国債の格下げ発表の影響を大きく受けた日本市場でしたが、この局面でもバリュー株が堅調となっており、特に高配当銘柄への需要は高いようです。
今後、引き続きバリュー銘柄の堅調が続くのか、グロース銘柄の挽回があるのか、注視する必要がありそうです。
一方で、ウェルスウイング(Wealth Wing)は、バリュー・グロースに偏らない、「高収益・高成長」×「財務健全」×「割安・高配当」のポートフォリオ特性を維持する運用を常時行っているため、バリュー・グロースどちらに投資するべきかを悩む必要はなく、両者の優位な点を合わせ持つポートフォリオをご提供しております。
運用開始からのパフォーマンスの推移
ウェルスウイング(Wealth Wing)の2020年11月末(サービス開始)から2023年7月末までの月次運用実績となります。
グラフの各戦略ポートフォリオの「凡例をクリック」すると、詳細を確認することができます
※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。また、運用手数料は含まれていますが、情報料及び税金等は含まれておりません
※運用手数料:年0.99%(税込)、情報利用料:月330円(税込)
※上記パフォーマンスは、実際にお客様へ配分したポートフォリオをもとに算出しています
運用開始からの利益口座比率の推移
ウェルスウイング(Wealth Wing)の2020年11月末(サービス開始)から先週末までの利益口座比率の推移です。
※利益口座比率:当サービスを利用しているお客様の運用口座が利益となっている比率。コストを含む実現損益で算出
先週末時点の利益口座比率:90.8%(前週比 -4.2%)
Twitterでも適宜情報をご提供させて頂いておりますのでご参考ください。
Twitterアカウント: @wealth_wing
▼アプリのインストールはこちらから!
Android
https://bit.ly/3mPtcZ2
iOS
https://apple.co/3ptLYa3
↓↓↓↓↓↓↓
プライム市場だけで約1800銘柄もあるなか、四半期毎の決算発表を考慮した好業績銘柄や高配当銘柄をご自身で探すことは時間と手間がかかります。
さらに、これらを高度に分散し投資するにはノウハウが必要なため、個人投資家の皆様にとってはとてもハードルの高い投資技術となります。
この様に質の高い株式投資を行うには「学習コスト・情報コスト・時間コスト」がかかります。しかし、ウェルスウイング(Wealth Wing)ならこれらを低コストで丸っとお任せで自動運用が行えます。
また、お客様自身が投資先企業の株主となるため株主優待がもらえる場合もあります。そして、これらの運用内容は全てリアルタイムで確認することができる
「極めて透明性の高い資産運用サービス」
となっています。
さらに、リスクを抑えながら株式投資を行ってみたいとお考えの方は、ウェルスウイング(Wealth Wing)がご提供するロボアド初のヘッジ機能(特許取得)を利用してみてはいかがでしょうか。ボタン一つで市場リスクをコントロールしながら優良銘柄へ投資することが可能です。詳しくは、( https://wealth-wing.com/smart-hedge/ ) をご参考ください。
スマートプラス 投資運用部
※WealthWingの各戦略の成績は「税引き前、配当込み、かつ各種コストを差し引く前のモデルポートフォリオのリターン」となっています。▼アプリのインストールはこちらから!
Android
https://bit.ly/3mPtcZ2
iOS
https://apple.co/3ptLYa3
※TOPIXは「配当込みのTOPIX」の数値を用いています。
※本記事の内容は本サービスの将来リターンを保証するものではありません。
商号等:株式会社スマートプラス 金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第3031号 加入協会:日本証券業協会・一般社団法人日本投資顧問業協会・一般社団法人第二種金融商品取引業協会 <重要事項> ■口座開設・お取引に関するご留意事項 ・スマートプラスでお取引いただくこととなった際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。 ・株式のお取引については、株価の下落により損失を被ることがあります。また、倒産等、発行会社の財務状態の悪化により損失を被ることがあります。 ・信用取引につきましては、金利、貸株料、品貸料などの諸費用がかかるほか、委託保証金の額を上回る取引額の取引ができることから、株価等の変動により委託保証金の額を上回る損失が生じるおそれがあるハイリスクハイリターンの取引です。 ・信用取引の委託保証金維持率や最低委託保証金額は当社から交付される契約締結前交付書面をよくお読みください。 ・お客様の投資に対する適合性が信用取引に不向きな場合は信用取引を行うことはできません。 ・レバレッジ型・インバース型ETFは運用にあたっての諸費用等により対象とする原指標と基準価格に差が生じる場合があり、中長期にあたってはその乖離が大きくなる可能性があるほか、複利効果により利益を得にくくなる場合があります。 ・当社における各種口座開設に際しては当社所定の審査があります。 ・資料等の中で個別銘柄が表示もしくは言及されている場合は、あくまで例示として掲示したものであり、当該銘柄の売買を勧誘・推奨するものではありません。 ・お取引に際しては当社から交付される契約締結前交付書面、目論見書その他の交付書面や契約書等をよくお読みください。 ■投資一任契約に関するご留意事項 ・スマートプラスと投資一任契約を締結した際には、所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。 ・当社がお客様と締結する投資一任契約に基づき投資運用を行うもので、投資元本は保証されるものではなく、運用による損益はすべてお客さまに帰属します。 ・投資対象は、値動きのある国内の有価証券等となりますので、株価、金利、通貨の価格等の指標に係る変動や発行体の信用状況等の変化を原因として損失が生じ投資元本を割り込むおそれがあります。 ・投資一任契約お申込みの前に、契約締結前交付書面や約款等をよくご確認いただき、ご理解のうえお申し込みください。 ・投資一任契約にはクーリング・オフ(金融商品取引法第37条の6の規定)は適用されません。 ・表示される過去の運用成績については将来の運用成果を保証するものではありません。